トヨタ自動車の豊田章男社長は5月8日に開いた決算会見で、4月に実施した体制変更について「一番変わらなければいけないと痛感しているのが実はトヨタ本体」とした上で、「現場に近い人に権限を渡し、現場に近い場所で判断できる体制を目指した」と述べた。
豊田社長は「トヨタグループではディーゼルエンジンやブレーキ事業など抜本的な競争力強化に向けた対策を進めているが、その中で一番変わらなければいけないと痛感しているのが実はトヨタ本体で、私自身、そのことに非常に大きな危機感を持っている」と、今回の体制変更の背景を明かした。
さらに「社長就任以来、数々の試練を経て、成長にもいろいろな成長があり、目に見えない成長もあるということを学んだ。成長を支える競争力の原単位は目に見えるもの、目に見えないもの含め大変多くあり、数値に表れにくいものにこそ、こだわって伸ばしていきたい。その中でやはり人材育成こそが自分の一番の使命だと思う」とも強調した。
その上で「トヨタを持続的に成長し続ける会社にしたい。そのためには適材適所で誰でもどこでもいつでも出番があるという体制を敷いた。すべては人で決まる、真の競争力。それをさらに磨きをかけるための布陣」と述べた。
トヨタが4月1日付けで実施した体制変更では、それまで副社長がビジネスユニットや機能の執行責任者を務めていたものを、専務以下で完結する体制に移行し、ビジネスユニットのプレジデントや、地域・機能の各本部長自らが現場で迅速に意思決定できるようにした。また海外や技能系職場、グループ企業出身者を新たに役員として登用したのも特徴。
