三菱重工業は5月12日、米国インディアナ州のターボチャージャー工場の本格量産開始を前に開所式を実施、1000万台生産体制構築に向けた最終組立の拠点体制が整ったことを発表した。
新工場は、エンジンとターボチャージャーの販売を手掛ける北米子会社MENAの工場として新設。冷熱事業の北米子会社MCCAのカーエアコン用コンプレッサ生産工場の既存建屋内と今回増築した建屋に生産ラインを設けるシェアドファクトリー（複数製品生産工場）方式を採用した。
新工場では、タイの子会社などで生産したカートリッジに外装部品のハウジングなどを取り付け、最終製品に組み立てる。立ち上げ時は年間生産能力60万台でスタート。将来的には、120万台からそれ以上への順次引き上げを計画している。
ガソリンエンジン車が多い北米市場では、これまでターボチャージャーに対する需要が低調だったが、近年は燃費規制強化を背景に、燃費性能改善に貢献するターボチャージャー搭載エンジンへのニーズが高まってきた。同社では、北米での現地生産により、品質・コスト面での競争力を高めながら納期短縮をはかり、販売拡大につなげていく。
また同社は現在、ターボチャージャーの年間生産能力1000万台体制構築に向け、各拠点で生産増強に向けた投資を実施。今回の米国工場稼働もその一環で、欧州（オランダ）、日本、中国、タイ、および北米でのフレキシブルな生産体制を整備することにより、今後拡大するターボチャージャー需要への対応に力を注いでいく。
