トヨタメディアサービス、豊田自動織機、日本ユニシスの3社は、EV/PHV利用促進プラットフォーム事業の実証事業を7月から開始した。
実証事業は、環境省から「EV/PHV利用促進プラットフォーム事業」として「平成27年度CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業」の採択を受け、「平成26年度CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業」の検証フェーズとして行うもの。昨年度開発した「EV/PHV利用促進プラットフォーム」およびプラットフォームへ接続するスマートフォンアプリ「全国EV・PHV充電まっぷ」を活用して、充電インフラが整っている愛知県内で実施する。
実証では、トヨタメディアサービスが開発した「EV/PHV利用促進プラットフォーム」、豊田自動織機が開発した「複数台充電器の電力制御システム」、日本ユニシスが開発した「充電待ち発生予測アルゴリズム」を連動させ、スマートフォンアプリ「全国EV・PHV充電まっぷ」上で利用者へ情報を提供。
充電器利用者、設置主による情報発信機能を通じた充電行動への影響を確認するほか、いくつかの施設へ普通充電器を複数台設置し、充電制御の効果を検証する。また、実証選定した急速充電器の「待ち予測データ」を公開し、利用者の充電行動への影響も確認する。
さらに、利用者の検索情報に対する満足度向上に向け、充電インフラ情報の仕様標準化を行い、情報収集する事業者や団体、自治体との連携を図る。
