資源エネルギー庁は、「海洋基本計画」に基づく表層型メタンハイドレートの資源量把握に向けた調査結果を発表した。
調査は2012年度から3年程度かけて調査を実施してきた。2015年度は、表層型メタンハイドレートの存在の可能性がある特異的な構造（ガスチムニー構造）の内部におけるメタンハイドレートの様子をより詳しく把握するため、隠岐周辺と上越沖に存在する3カ所のガスチムニー構造で、合計約30箇所の掘削調査を実施した。
取得された地質サンプルを観察した結果、メタンハイドレートは、厚さ数10センチメートル～数メートル以上の柱状で採取された部分がある一方、泥に混ざって、直径1センチ未満～数センチメートルの粒状で存在している部分もあるなど、さまざまな形状を示すことが明らかになった。
同一のガスチムニー構造から取得されたサンプルでも、サンプルごと、メタンハイドレートの存在の形態（深度、形状、量）は、取得された場所によって大きく異なることが分かった。
また、隠岐周辺、上越沖、秋田・山形沖、日高沖と北海道周辺の調査海域で昨年に引き続き広域地質調査と詳細地質調査も実施した。
メタンハイドレートが存在する可能性のある海域を把握するため、調査船から音波を発信し、海底の地形や海底下浅層部の地質構造データを取得した。解析の結果、表層型メタンハイドレートの存在の可能性がある特異的な構造（ガスチムニー構造）が新たに771カ所確認されたとしている。
さらに、詳細地質調査として隠岐周辺、上越沖、秋田・山形沖で、自律型巡航探査機（AUV）に設置された機器から音波を発信し、より精緻な海底地形や海底下浅層部の地質構造、海底面の状態のデータを取得した。
このほか、環境データ取得のための基礎調査として隠岐周辺、上越沖、秋田・山形沖で無人探査機による海底観察によって海底付近の微地形、表層型メタンハイドレートの産状、海底付近の生物の生息状況などを解明。同時に、海水や海底表層の堆積物を採取して成分分析を行った。昨年設置した長期モニタリング装置も回収した。
今後は、これまでに収集されたさまざまな測定データや多くの地質サンプルについて、専門家による分析作業、解析作業を加速、商業化に必要となる最低限の資源量の規模と分布状況を検証する。この結果を踏まえ表層型メタンハイドレートを回収するための技術の調査や技術開発のあり方を検討していく予定。
