電通が2月23日に発表した「2015年日本の広告費」によると、国内総広告費は前年比0.3％増の6兆1710億円と4年連続で前年を上回った。
総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック」「ワールドカップ」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、小幅な伸びにとどまった。
媒体別にみると、「新聞広告費」が前年比6.2％減、「雑誌広告費」同2.3％減、「ラジオ広告費」同1.4％減、「テレビメディア広告費」同1.2％減。「マスコミ四媒体広告費」は同2.4％減となった。一方「インターネット広告費」は同10.2％増。スマートフォン・動画・新しいアドテクノロジーを利用した広告が堅調に伸長し、全体をけん引した。「プロモーションメディア広告費」は同0.9％減だったものの、屋外広告、POP、展示・映像ほかは増加した。
マスコミ四媒体を対象にした業種別では、「自動車・関連品」が同11.0％減。軽自動車、セダン、2BOXなどの広告が減少した。その他では、「趣味・スポーツ用品」「飲料・嗜好品」「家電・AV機器」など21業種中15業種で前年を下回った。増加業種は、「精密機器・事務用品」「情報・通信」「エネルギー・素材・機械」など6業種だった。
