トヨタ自動車とKDDIは6月2日、車載通信機（データ・コミュニケーション・モジュール：DCM）とクラウド間で、高品質かつ安定した通信をグローバルに確保するために、従来のローミングサービス等に依存しないグローバル通信プラットフォームの構築を推進すると発表した。
トヨタはクルマの「つながる化」を推進するため、現在は国・地域で仕様が異なるDCMを、2019年までにグローバルで共通化し、2020年までに日本・米国市場で販売するほぼすべての乗用車に搭載し、その他の主要市場でも順次搭載を進めていく予定だ。
今回構築するグローバル通信プラットフォームは、グローバル共通DCMを搭載した車両の位置情報から、国・地域ごとに選定した通信事業者への自動的な接続・切替と、通信状態の監視を統合的に行うもの。これにより、コネクティッドカーに必要な、高品質かつ安定した通信をグローバルで維持できるという。
通信の接続・切替はローミングに依存せず、DCMに内蔵されたSIMの設定情報を通信による書き換えによって実施。それにより選定した通信事業者への直接接続が可能となり、ユーザーはより低価格かつ高品質の通信を確実に利用できるようになる。
プラットフォームはトヨタとKDDIが共同で企画・設計し、開発・運用はKDDIが行う。また、各国における通信回線は、KDDIが有する600社以上の海外通信事業者との関係を生かし、トヨタとKDDIが共同で選定・調達し、同通信プラットフォームに組み入れていく。
なお、今回構築するプラットフォームは、要請があれば他の事業者も利用可能とし、普及拡大を図る予定だ。
