日本自動車タイヤ協会は、2016年の自動車タイヤ国内需要見通しを下方修正した。
国内の実質経済成長率は、当初見通しの1.0％から0.6％へ下方修正。自動車生産台数も当初見通しを下回る前年比2％減の905万7000台と見込まれ、国内販売台数と輸出台数は同1％増から同2％減へ下方修正された。これらを織り込み、同協会では、自動車タイヤ国内需要見通しの下方修正を発表した。
新車用タイヤは、乗用車用タイヤの上期実績が前年比2％減。年間では当初見通しより79万9000本減の3530万8000本（同2％減）へ下方修正した。小形トラック用タイヤの上期実績は同9％減。年間では同37万3000本減の544万2000本（同6％減）へ下方修正。トラック・バス用タイヤの上期実績は同4％増。年間では同1万4000本増の137万8000本（同1％増）へ上方修正した。
市販用タイヤは、乗用車用夏タイヤの上期実績は同±0％。年間では同5万9000本減の3497万1000本（同±0％）へ下方修正。冬用タイヤの上期実績は同21％減。年間では同20万2000本減の1665万2000本（同±0％）へ若干下方修正した。小形トラック用タイヤの上期実績は夏冬合計で同2％増。年間では同2万1000本減の1377万1000本（同1％増）へ若干下方修正。トラック・バス用タイヤの上期実績は夏冬合計で同2％増。年間では2000本減の521万1000本（同1％増）へ若干下方修正した。
