2016年は2年連続輸入車No1、2017年は7万台を目指す…メルセデス・ベンツ日本
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この成功要因について、同社代表取締役社長兼CEOの上野金太郎氏は、「主に新車効果だ」という。「中核モデルである『Eクラス』や、SUVも好調だった。更に、最量販モデルである『Cクラス』や小型車を中心に堅調で、台数を伸ばすことが出来た」と昨年を振り返る。
特に近年堅調に伸びているSUVについて、同社は昨年“SUVイヤー”と銘打ち、年初よりモデルを多数投入。ブランド内の構成比率は、「数年前の一桁台から、2016年には20%を超えるに至った」。この「ラインナップの拡充が全体のパーセンテージの底上げ、全体の成功要因の一つだ」とコメント。
また、クーペやカブリオレといったスペシャルティモデルも強化された。上野氏は、「台数こそ少ないものの、クルマに対する憧れや所有する喜びを醸成する貴重な位置づけだ」という。
スマートについては、「2015年の東京モーターショーでの発表を皮切りにターボやカブリオレ、ブラバスを追加。年間で約4500台と前年比プラス350%と大きく販売を伸ばすことが出来た」と話す（6万7378台にスマートは含まれていない）。
そして、メルセデスとスマートを合わせ「昨年年初は26車種127モデルと、十分豊富なラインナップ展開ではあったが、現時点では実に30車種155モデルとユーザーの選択肢を更に拡大することになった」と現状を述べる。
2017年、メルセデス・ベンツ日本の台数目標は、「年間トータルで2016年の数字を超えることだ」と上野氏。「我々のビジネスネットワークの規模から考えて、合計で7万台というのはとても高い水準だが、販売店と共に引き続き安定した7万台を販売できる体制づくりに注力していく」と意気込みを語る。
具体的には、「年内に全く新しい車種を含み5車種以上を発表する予定だ。2月はプレミアムミドルサイズのSUV、『GLC』の派生モデルである『GLCクーペ』を発表する」とし、また、「中核モデルである『Eクラス』のファミリーも新たに投入。そのほかダイムラー社の新しい戦略“CASE”に則った新しい技術を搭載したモデルも年内に発表できるよう準備を進めている」と導入計画を明らかにした。
内田俊一
内田俊一（うちだしゅんいち） 日本自動車ジャーナリスト協会（AJAJ）会員 1966年生まれ。自動車関連のマーケティングリサーチ会社に18年間在籍し、先行開発、ユーザー調査に携わる。その後独立し、これまでの経験を活かしデザイン、マーケティング等の視点を中心に執筆。また、クラシックカーの分野も得意としている。保有車は車検切れのルノー25バカラとルノー10。
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