東洋ゴム工業は3月10日、2017年を起点とした新たな4か年の新中期経営計画「中計’17」を策定したと発表した。
東洋ゴムは2014年6月、2016年まで3か年を展望して策定した中期経営計画「中計'14」を発表し、自動車用タイヤを製造する米国工場およびマレーシア工場の能力増強、北米市場におけるピックアップトラック/SUV/CUV用タイヤの増販などを中心に、計画を推進してきた。2016年12月期では、為替レートの影響や原材料価格の低位安定による価格圧力等により、売上高、営業利益ともに未達。一方、外部変動要素を最小限にとどめる事業戦略が奏功し、営業利益率は3か年にわたって目標を上回った。
同社では、今後予想される事業環境の動向を前提に、2020年の先を見据え、持続的な成長を実現するために、中期的なシナリオとして、新たな中期経営計画を策定した。
中計’17における経営目標は、2020年12月期の連結売上高を4800億円（2016年12月期は3816億円）、営業利益600億円（同493億円）とした。
タイヤ事業の戦略としては、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックス最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などを掲げている。
