日本自動車工業会は9月21日、西川廣人会長らが出席し、都内で東京モーターショー2017（プレスデー含み10月25日～11月5日）のメディア関係者向け開催概要発表会を開いた。
45回目となる今年のショーは「世界を、ここから動かそう。BEYOND THE MOTOR」をテーマに、東京都江東区の東京ビッグサイトで開催する。今回は世界10か国から約150社・団体が参加、70を超える世界初公開（ワールドプレミア）の出品が予定されている。自動車、2輪車メーカーの出展は国内が14社・15ブランド、海外からは13社・19ブランドとなる。
西川会長は「モーターショーは従来、ワールドプレミアや参加企業数などの規模が話題となってきたが、東京モーターショーは質を進化させ、中身で勝負したい。各社の技術をショーケースとして展示し、存在感のある世界一のハイテクショーにしていきたい」と、開催に向けての抱負を述べた。
また、主催者としてのテーマ展示も充実させるなどで「幅広い皆さんに来ていただき、自動車の進化を身近に感じていただくことで自動車産業の活性化につなげたい」と語った。会期中の来場者については数字には言及しなかったものの、「もちろん、前回（81万2500人）を上回る方に来ていただきたい」と述べた。
自工会は主催者テーマ展示として「TOKYO CONNECTED LAB 2017」を開催する。将来のモビリティ社会がもたらす新しい価値や社会とのつながりを来場者に体験してもらう3つの参加型プログラムを用意する。目玉は 約300人が一度に体験できるドーム型空間での360度映像で、自動運転やカーシェアリング、パーソナルモビリティなど2020年の東京や、さらにその先のモビリティ社会を映像体験してもらう。
自工会・モーターショー特別委員会の星野朝子委員長（日産自動車専務執行役員）は「新たな東京モーターショーを実現しようと今回は挑戦的に企画した。主催者テーマ展示は、過去と比べて大幅に拡充しており、ショーのシンボルとなる。未来のモビリティの姿をより深く理解していただくようにする」とアピールした。また、星野委員長は、入場券の事前ネット販売が「前回の1.6から1.7倍」のペースになっていると明らかにし「期待感をもっていただいているようだ」と話した。
