気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。
2018年1月15日付
●軽井沢事故2年黙とう（読売・1面）
●NAFTA合意延期か、自動車分野米要求に2国反発、今夏以降の見通し（読売・4面）
●女性に運転を、27年前に握ったハンドル、サウジ6月から解禁（朝日・7面）
●オフィス需要「品川」急浮上「リニアや新駅話題が豊富」（東京・23面）
●携帯会社年内に上場、ソフトバンク申請へ（日経・1面）
●大型車ブームの先へ、北米自動車ショー開幕へ、EV・自動運転も競う（日経・5面）
●ホンダ今年540万台目標、四輪販売、過去最高へ（日経・5面）
●新車リース1年から、情報サイトのナイル、ネットで完結（日経・7面）
●プリファード、AI集団、巨人をとりこ、トヨタ・ファナック深層学習で提携（日経・7面）
ひとくちコメント
北米国際自動車ショー（デトロイトモーターショー）が、デトロイトで開幕する。きょうの日経が、今年の見どころなどをレポートしているが、「販売が好調な大型車を中心に各社が戦略車種を相次ぎ発表する見通し」などと伝えている。
ただ、米国の大型車人気は原油価格が低水準にとどまっていることが前提で、日経も「長続きするかは分からない」と指摘。大型車ブームの先をにらみ、北米やアジアの自動車大手が電動化や自動運転技術も競う舞台になると取り上げている。
きょうの日経の記事で気になるのは、今年は世界販売首位の仏ルノー・日産・三菱自動車連合をはじめ、トヨタ自動車など日欧の自動車メーカーの経営トップの姿があまり見られないという。
車とIT（情報技術）の融合が進む中、経営者が「自動車の未来」を語る舞台が、一足早く年始に開始される世界最大の家電見本市「CES」に移りつつあるからだそうだ。
本場のデトロイトショーでも日欧の自動車メーカーが軽視する傾向が見られるようだが、それよりもっと深刻なのは、お膝元の東京モーターショーの存在感が薄れていることである。折しも、この週末は千葉市の幕張メッセの会場では、国内外の本格カーコレクターを対象とした「東京オートサロン」が開かれた。
主催者側の発表では会期3日間の来場者数が31万9000人で、前年をわずかに下回ったそうだが、クルマ離れが進む中では、まずまずの盛況ぶりだったといえるだろう。
昨秋開催された東京モーターショーの来場者数は10日間で77万人強、4人に1人が女性で、40歳未満が51.3％（前回開催42.2％）と半数を占め、女性と若者の来場者が増加したそうだ。だが、東京オートサロンの大きな違いは、初日は金曜日の平日にもかかわらず、東京モーターショーのようなスーツ姿の来場者が幕張ではほとんど見られなかったことである。
東京モーターショーの存在感が薄れている要因は、一般客を対象とする娯楽性を重視しているのか、それとも最先端技術などを披露するビジネスのショーなのか目的が曖昧なまま継続していることだともいえる。この際、クルマの祭典はオートサロンに集約して、ITやエレクトロニクス企業などが参加するシーテック（CEATEC）と合体させてはどうか……。
