米国のコンシューマー技術協会（CTA）が主催する「CESアジア2018」が6月13日より中国・上海市でスタートした。今年は開催4回目となり、スタート時の4年前の約2倍となる約500社が参加。ベンチャー100社が含まれるものの、過去最高の規模で会場には熱気にあふれた。
CESは本来、コンシューマ向けの家電製品を中心としていたが、ラスベガスでの開催と同様、自動車関連の出展が際立っている。その数は50社以上にも上り、日本からはホンダが自動車メーカーとして初出展。サプライヤーとしては三菱電機が同じく初出展した。他に日本のAV系メーカーとしてはオンキヨー、オーディオテクニカが昨年に続く出展を行っていた。
その他、自動車メーカー系ではヒュンダイ(現代自動車)、キア(起亜自動車)、広州汽車集団、第一汽車、BYD（比亜迪）、キャデラック(GM)が参加。中でも“中国版テスラ”として注目を浴びているバイトンが2019年中に市販モデルを投入すると大々的なカンファレンスを開催。まるでモーターショーのようなイベントが目白押しとなった。
また、サプライヤーとしてはドイツの大手ボッシュとコンチネンタルが出展。自動運転に向けた地図メーカーは中国系の百度(Bai-du)と北京四維図新科技(Navinfo)が出展。特に百度は新たなプラットフォームとして提案する「Apollo」を別ブースとして出展する力の入れようだった。
また、あらゆるものがネットにつながる「IoT」関連の出展も数多く、AIを使った様々なデモが行われた。会場では“水中ドローン”などへの人気も高く、多くの来場者が強い関心を寄せていた。CESアジアに出展したのは13カ国・地域から企業で、その7割を中国企業が占める。15日までの開催期間に4万人が訪れる見通しとなっている。
