富士経済は、大型二次電池の世界市場を調査し、その結果を報告書「エネルギー・大型二次電池・材料の将来展望 2018」にまとめた。
大型二次電池は自動車、電力貯蔵、動力分野で使用され、その市場は2017年で4兆6995億円となった。各分野とも伸びが予想され、2030年には15兆7126億円が予測される。特に自動車分野の伸びが高く、駆動用電池の需要増により2017年の3兆4198億円から、2030年には3.6倍の12兆4355億円にのぼるとみられる。
自動車における駆動用二次電池の市場は2017年で1兆8571億円。2030年には2017年比5.6倍の10兆3172億円が予測される。EVやPHVの普及によりEVに加えPHVの比率が高まっていくとみられる。2030年でEV向けは5兆9000億円、PHV向けは2兆5000億円が予測される。
エリア別では中国や北米・中南米の比率が高く、特に中国は市場の半数以上を占める。2030年は中国が4兆6000億円と予測され、比率は下がるものの45％を占め、欧州は2兆3000億円、北米・中南米は2兆1000億円が予測され、それぞれ市場の20％程度を占める。
また、補機用二次電池の市場は2017年で1兆5628億円となった。内燃機関自動車（ICEV）、アイドリングストップ自動車（ISSV）向けが95％以上を占めるが、環境対応車でも補機用電池は搭載される。ICEV/ISSV向けの補機用二次電池は、将来的には縮小が予想されるが、非電化地域が多い新興国や更新需要を中心に底堅い需要が予想され、2030年の市場は2017年比横ばいの1兆5132億円が予測される。一方、環境対応車向けはEVなどの普及により2030年には2017年比12.2倍の6052億円と大きく伸長し、補機用電池全体の拡大をけん引していくとみられる。
電池種別ではICEV/ISSV向け、環境対応車向け問わず、鉛電池がほぼ100％を占める（2017年時点）。鉛電池は信頼性の高さや低価格であることから今後も補機用電池の主流となるとみられるが、鉛を有害物質として使用を規制する欧州ELV指令もあることから、リチウムイオン電池の採用が低価格化や低温始動性の改善、エンジンルームなど高温耐久性の向上などにより段階的に進むとみられる。補機用電池が鉛電池から移行することで、新たにリチウムイオン電池の大きい需要が期待できることから、新規参入も含め日系リチウムイオン電池メーカーの開発機運が高まっている。
