国土交通省と東日本・中日本・西日本高速道路は12月18日、民間企業から募集した高速道路での逆走対策技術の実道での検証結果から、逆走事故削減に向けて有効な技術18件を選定したと発表した。
国土交通省が逆走対策技術を2017年3月まで公募したところ100件の提案があった。これらの中から高速道路会社が技術の有効性などを考慮して28件を選定して、実道での検証を行ってきた。
この結果、18件が逆走対策として有効性を確認できたとしている。
選定された技術は、立体的に見えるよう描かれた路面標示を施工し、逆走車両へ注意喚起するものや、ITSスポットでETC2.0車載器を搭載した車両に対して車両の走行方向を判定し、逆走車両のみに適用される警告情報を配信・警告するもの。マイクロ波センサーを使って対象車両の距離、角度、速度を解析し、逆走車両を検知するものや、中央分離帯に設置する防眩板を十字型形状にし「逆走中」などの文字を表示して注意喚起するもの。
3Dステレオカメラによる画像を解析し車両の移動方向を判別して逆走車両を検知するものや、検知した逆走車両の情報をドライバー向け専用チャンネルで逆走車両とそのエリアを走行中の順走車両に伝えるものなど。
高速道路会社は今後、有効性が確認された逆走対策技術について、逆走の発生状況、技術の有効性・適用性を考慮して2020年度までに設置を推進していく予定。
