いすゞ、コネクテッドトラックによる新サービス提供に向けトライアル開始へ

いすゞフォワード(参考画像)
いすゞフォワード(参考画像)全 1 枚

いすゞ自動車は、商用車におけるコネクテッド技術を活用し、商用車の顧客の社会的課題解決に貢献する新たなサービスの創出を目指し、9月30日よりトライアルを開始する。

いすゞは、2004年より商用車テレマティクス「みまもりくんオンラインサービス」を展開し、商用車におけるコネクテッド技術の活用にいち早く取り組んできた。2015年には大型トラック『ギガ』に情報通信端末を標準搭載、同時に車両データを活用した高度純正整備「プレイズム」を展開。さらに2018年に小型トラック『エルフ』、2019年に中型トラック『フォワード』にも情報通信端末を標準搭載し、全トラックシリーズのコネクテッド化を実現した。

同社では、これらのコネクテッドサービスを展開していく中で構築してきた独自の通信プラットフォームや車両データを広く活用し、新たなソリューションの創出を推進していくためのスタートとして、3つの新しいサービス提供に向けたトライアルを開始し、2020年度から順次実用化を目指していく。

日常(運行前)点検アプリ「プレスタートチェック」は、従来2人で行う必要があった日常(運行前)点検を、車両とスマートフォン等をつなぐコネクテッド技術を活用し1人でも実施可能とし、スムーズな点検作業と点検データの記録管理をサポートする。今回のトライアルを通じて、点検実施負荷軽減の効果等を検証。同アプリをはじめとしたスマートフォンを活用したサービスと商用車テレマティクス「MIMAMORI」とを連携し、運行管理業務の負担軽減を図っていく。

また、いすゞのトラックに標準搭載された情報通信端末を活用し、シャシから架装まで車両トータルでの稼働サポートサービスを、架装メーカーと協業して提供。架装物の稼働や故障の情報を、シャシ側の情報通信端末を通じて架装メーカーが取得する仕組みについて今回の実証実験で検証し、今後展開するサービスに活用していく。

積荷情報についても情報通信端末を活用し、トラックを通信媒体とする新たなサービスを顧客と協業し提供していく。RFID等の技術にて積荷情報を自動的に取得し、顧客と共有することで、ドライバーの付帯作業負荷を低減。まずはトラックへの実装に向けた課題を検証し、将来的には、積荷情報とシャシ情報を組み合わせた幅広いサービスの提供を実現するための環境を整えていく。

《纐纈敏也@DAYS》

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