富士経済は、EV、PHVの普及に必要な充電インフラの市場について主要16か国の市場を調査。その結果を「EV/PHEV充電インフラの国別整備実態と普及計画 2019」にまとめた。
調査では、主要16か国（欧州6か国、米州2か国、アジア4か国、アセアン3か国、オーストラリア）の3タイプの充電インフラ「急速充電器」「ワイヤレス給電システム」「普通充電器」の市場について整備実績と普及政策などを踏まえた現状を把握。また、利用形態別として、公共用、職場用（自社の社用車・社員用）、商用車用（バス、トラック、タクシー他などの商用車専用）などの観点からも普及状況を整理した。
調査結果によると、EV、PHVの充電インフラは、普通充電器を中心に普及が進んでいる。急速充電器についても中国や米国では普及が加速しており、今後の大幅な伸びが期待される。ワイヤレス給電システムは、まだ数千台の市場規模だが、利便性の良さなどにより、今後普及が本格化するとみられる。
国別にみると、中国では国策によりEVやPHVの販売が急増しているため、各充電インフラについても他国に先行して普及が進んでいる。2018年のコネクタ数は急速充電器が13万1280個、普通充電器が22万7775個、ワイヤレス給電システムの送電ユニット数は660台となっている。
これに続くのは米国で、2018年のコネクタ数は急速充電器が1万3920個、普通充電器が4万2470個、ワイヤレス給電システムの送電ユニット数は200台。普通充電器だけでなく急速充電器の需要が増えている。欧州ではEU内で急速充電器の規格統一が進展しており、普及の後押しとなっている。
急速充電器は、中国の標準であるGB/T、日本を中心とするCHAdeMO、欧州や米国を中心とするCCS（Combo1、Combo2）、テスラが展開するスーパーチャージャーなどの方式がある。普通充電器は、米国や日本で普及するタイプ1、欧州で普及するタイプ2、中国の標準であるGB/Tなどの方式がある。ワイヤレス給電システムは、現状は停車中給電システムが大半だが、一部で走行中給電システムの実用化が始まっている。
