au損保は、東京都在住で週1回以上自転車通勤をしており、かつ勤務先から自転車通勤を認められている会社員の男女500人を対象に、新型コロナウイルス感染症が通勤形態に与えた影響を調査した。
まず、自転車通勤を始めたタイミングを尋ねたところ、新型コロナの流行が始まった後、新たに自転車通勤を始めた人は23.0％（115人）となった。その理由については（複数回答）、「公共交通機関での通勤を避けるため」が95.7％（110人）とほぼ全員。次いで「運動不足解消のため」44.3％（51人）、「ストレス解消のため」27.8％（32人）、「交通費を節約するため」21.7％（25人）となった。
自転車通勤で新型コロナの感染リスクが下がっていると感じるかを尋ねたところ（単一回答）、「感じる」60.8％（304人）と「やや感じる」27.2％（136人）の合計は88.0％（440人）。自転車通勤が新型コロナへの感染防止に役立っていると感じられていることが分かる。なお、新型コロナの流行が始まった後、勤務先から自転車通勤を推奨するアナウンスがあった人は32.0％（160人）だった。
新型コロナの流行が始まった後、周りで以前よりも自転車通勤に対する関心が高まっていると感じるかを尋ねたところ、「感じる」34.2％（171人）と「やや感じる」38.2％（191人）の合計は72.4％（362人）となった。その理由は（複数回答）、「会話で話題になることがあったから」58.3％（211人）が最多。次いで「街中で自転車通勤している人を今までよりも見かけるようになったから」が57.7％（209人）、「身近な人たちが自転車通勤を始めるようになったから」50.0％（181人）、「テレビ・SNSなど、メディアで言及されているのを見たから」37.6％（136人）となった。
アフターコロナの日本社会にて、自転車通勤の利用は今後広がっていくと思うかを尋ねたところ、「思う」33.4％（167人）と「やや思う」45.6％（228人）の合計は79.0％（395人）となった。また、自転車通勤が今後広がるために必要なことについては（複数回答）、「自転車通勤を認める会社が増えること」が71.8％（359人）で最多。次いで「自転車用のレーン・道路の増加など、交通環境の整備」68.0％（340人）、「会社が制度を整えること」67.8％（339人）、「自転車運転時の交通ルールの周知」56.2％（281人）となった。具体的には、「会社からの自転車の貸与」、「駐輪場の用意・整備」、「自転車通勤手当の支給」などの声が多く挙げられた。
