トヨタグループの広告会社、デルフィスは、18～69歳の男女を対象に、4回目となる「コロナ禍における『移動』『クルマ』に関する意識調査」を実施。コロナ禍のおでかけは「同一県内の日帰りドライブ」が主流となっていることがわかった。
調査は、コロナ禍の「移動」「クルマ」に関する意識変化を把握するために定期的に行っており、4回目となる今回は特に「おでかけ」ニーズに着目。Go to トラベルキャンペーンが開始されて1か月、そしてお盆期間を経て、人々の外出に対する意識がどう変化しているかについて考察した。
まず、帰省の習慣がある人を対象に、今年の帰省実態を見てみると、約半数にあたる49％が「今年は帰省しなかった/しない予定」と回答。「日帰りの帰省をした/これからする予定」（25％）、「宿泊を伴う帰省をした/これからする予定」（18％）を大きく引き離し、遠出を控える傾向が伺える。また、「テレビ電話やオンラインでの帰省をした/これからする予定」との回答も8％にのぼった。
次に、今年中の国内旅行・レジャーの意向について、行き先（同一県内or県またぎ）、日程（日帰りor宿泊）の組み合わせ4パターンで聞いたところ、いずれも積極派と消極派が二分する結果となった。その中で最も積極派が多かったのが「同一県内で日帰り」で39％。唯一、消極派（33％）を上回るスコアとなった。
旅行・レジャーに行きたい理由は、外出自粛の反動の影響からか、「気分転換」（62％）が最も高い。また、おでかけしたい気持ちが高まる条件は「感染者が悪者になる風潮がなくなること」（41％）など、現状は世の中の風潮が足かせとなっているようだ。
「同一県内」の旅行・レジャーにおでかけする時の交通手段は「自家用車」（78％）が最も高く、公共交通機関（21％）を大きく引き離した。自家用車の他にも「レンタカー/カーシェア」との回答が7％あり、感染防止の意識からも安全性の高いクルマでの移動が支持されていることが伺える。
そのクルマに関する購入意識については、「コロナ禍の影響によりクルマを買いたくなった人」（15％）は前回と比べやや減少するも、依然「買うのを中止・延期した人」（11％）を上回っており、引き続きクルマの購入意向は高い結果となった。特筆すべきは、「クルマを買いたくなった人」のうち12％が実際にクルマを購入したと回答。コロナ影響でクルマ購入に踏み切った人の存在が確認された。
運転頻度の変化について全国で見ると、コロナ禍の影響で運転頻度が増加した人は4月末時点の16％に対し、21％にアップ。しかし東京都では4月末時点での26％から19％に減少。公共交通機関を避け自動車を利用する人が増えていたが、リモートワークなどの生活スタイルが定着し、移動自体が減った傾向と推測される。
