農機の自動走行と遠隔制御に成功 ドコモなど、通信を活用
ドコモ、北大、岩見沢市、NTT、NTT東日本は世界トップレベルのスマート農業と、サステイナブルなスマートアグリシティの実現に向けた研究開発で連携する協定を2019年6月に締結した。今回、スマート農業を実現する5つの技術を実証し、有効性を確認した。
協調型インフラ基盤技術を用いて複数のネットワークをまたがって農機が自動走行する中、通信品質の変動をAIが予測して通信品質が劣化する前に適切なネットワークに自動で切り替えることで、遠隔監視を中断させることのない、安定的な自動走行を実現した。
監視拠点で映像をパケットレベルで低遅延に複製することでネットワーク負荷を低減しながら，遠隔監視と画像解析など、複数の用途でのリアルタイム映像の同時利用を可能とするデータストリームアシスト技術などによって効率的な遠隔監視の有効性を確認した。
また、農機を自動走行するための固定局の設置が不要となるドコモの「IoT高精度GNSS位置情報サービス」を用いた農機自動走行を実証し、高精度測位の有効性を確認したとしている。クラウドGNSS測位技術を用いた農機の自動走行の有効性も確認した。
今後は、農機自動走行の安全性を高めるため、衛星信号を用いた測位可能なエリア圏外でも農機自動走行を可能にする路面画像認識による測位補完技術の実証を実施する。ドローンや草刈・収穫ロボットなど、農機以外への遠隔監視制御対象の拡大や5G導入を通じた、より多数の農機の遠隔監視制御や、より広域で農業の自動化も目指す。
《レスポンス編集部》
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