イードは3月19日、自動運転ニーズのアンケート調査結果および、各社の自動運転実用化に向けた進捗・目標を可視化したロードマップをまとめたレポートを発表した。
「自動運転ニーズ調査」は、消費者の自動運転に対する理解度・受容性を理解することを目的に実施。会員制ニュースサイト「mirai.Rsponse」にて2月2日から5日までの4日間、1071名から得た有効回答をまとめた。
「自動運転ロードマップ（実用化）」では、OEM各社の取り組み状況を把握しやすくすることを目的に、「カオスマップ」と「実用化ロードマップ」を作成した。調査対象は日系がトヨタ/ホンダ/日産、ドイツ系がVWグループ/ダイムラー/BMW、米国系がGM/フォード/ステランティス、中国系がSAIC（上海汽車）/BAIC（北京汽車）/Geely（吉利汽車）、スタートアップ系：テスラ/NIO（上海蔚来汽車）。各社発表およびニュースなどを元にファクトを収集し、それを整理・考察する形でレポートをまとめた。
カオスマップは、各社と提携もしくは協業等をしているプレイヤーを所属カテゴリーごとに分類。資本投資を伴う業務提携や、提携・協業関係を強化しているなど、関係性があるプレイヤーは、背景色を塗りつぶすことで結びつきの強さを分かるようにした。また、ロゴの大きさはそのプレイヤーの存在感を表現。複数OEMとの提携の数によって大きく表示している。
ロードマップ（実用化）は縦軸に各OEMを並べ、横軸に西暦をとり、各社の自動運転実用化の状況を棒グラフで表現し、時系列で比較できるように可視化した。棒グラフの色は自動運転のレベルで色分けし、同じ自動運転レベルであっても色が薄いものは「実用化に向けた取り組みを行っていることが公開情報から明らかなもの」を示し、色が濃いものは「実用化がされたことが公開情報から明らかなもの」を示している。
調査レポート（PPT/A4/74ページ）は27万5000円で購入可能。また、mirai.Responseでのプレミアム会員向けにレポートを公開している。
