SUBARU（スバル）は5月11日、2021年3月期（2020年4月～2021年3月）の連結決算を発表。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大や半導体供給不足の影響を受け、営業利益は前期比51.3％減の1025億円となった。
全世界販売台数は、第2四半期以降、重点市場の北米を中心に販売が回復傾向となり、第3四半期は前年を上回る水準で推移したものの、第4四半期は主に半導体供給課題の影響を受け、通期として前期比16.8％減の86万台となった。海外販売台数は同16.5％減の75万8000台、国内販売台数は同19.1％減の10万2000台となった。これら販売台数の減少などにより、売上高は同15.4％減の2兆8302億円となった。
なお、全世界生産台数は、新型コロナウイルス感染症拡大や半導体供給課題等の影響を受け、同21.4％減の81万台。海外生産台数は同22.4％減の28万5000台、国内生産台数は同20.9％減の52万5000台となった。
連結損益については、前期に比べ販売管理費の圧縮や保証修理費の減少により諸経費等が減少したものの、販売台数の減少により、営業利益は同51.3％減の1025億円、税引前利益は同45.1％減の1140億円、当期利益は同49.9％減の765億円となった。
2022年3月期の業績見通しについては、主力の北米市場を中心に回復を見込み、全世界販売台数は100万台を計画する。連結業績は、今期も半導体供給に関するリスクはあるものの、販売台数の増加などを織り込み、売上収益は2021年3月期比16.6％増の3兆3000億円、営業利益は同95.2％増の2000億円、税引前利益は同78.1％増の2030億円、当期利益は同83.0％増の1400億円を計画する。
