電子情報技術産業協会（JEITA）は10月18日、「CEATEC 2021オンライン」が19日に開幕するのに先駆けて記者会見を行った。22回目となる今回からJEITAが主催となり、これまでともに主催をしていた情報通信ネットワーク産業協会とソフトウェア協会は共催となった。
「昨年は史上初めて完全オンラインでの開催となり、延べ15万人の人に会場を訪れたもらった。CEATECとして、新しい一歩を踏み出すことができた。そして今年は当初予定していた幕張メッセとオンラインを組み合わせた、新たな開催を予定していたが、皆さまの安全を最優先する判断で、6月に開催形式を変更して本年も完全オンラインでの開催となった」と、CEATECエグゼクティブプロデューサーの鹿野清氏は冒頭の挨拶でこれまでの経緯を説明し、JEITAがイニシアティブをとってCEATECをリードしていくことになったと強調した。
今回の開催テーマは「つながる社会、共創する未来」で、スローガンが昨年と同じ「CEATEC - Toward Society 5.0 with the New Normal（ニューノーマル社会と共に歩むCEATEC）」を掲げている。ウィズコロナにおけるソサイエティ5.0の実現に向けての重点課題である「カーボンニュートラル」「スーパーシティ＆スマートシティ」、そしてそれらを支える重要インフラである「5G」と「モビリティ」の4つにフォーカスしている。
出展者数は314社/団体で、うち41％に当たる128社/団体が新規出展者。海外からは20カ国/地域の85社/団体が出展し、スタートアップ企業や大学研究機関は115社/団体を数える。「昨年は356社/団体の出展者数であったのに比べると、下回る結果となっているが、これまでCEATECを牽引してきた電機、IT、電子部品各社をはじめ、通信、化粧品、モビリティなどバラエティに富んだ出展者になった」と鹿野氏。
8年ぶりに大手電機メーカー8社（ソニー、日立製作所、パナソニック、三菱電機、富士通、東芝、NEC、シャープ）が顔を揃え、ソフトバンクやソフトウェアのアドビ、化粧品のポーラ、三菱ふそうトラック・バスなどが初出展する。
鹿野氏によると、今回は特にオンラインツールをフル活用するために、いくつか改善を行ったそうだ。その一つがビデオ通話機能を新たに追加したことだ。昨年はリアルタイムチャットによって、来場者の問い合わせに対応していたが、それをさらに発展したわけだ。しかも、ビデオチャット機能は、ブラウザ上で起動するため、専用のアプリケーションをインストールする必要はないのだ。
さらに、昨年の出展者や来場者から展示会ならではの熱気がほしいという声が多く寄せられたので、今回は展示エリアの出展者名の横に、現在の来場者数の状況が分かるマークを新設した。
展示エリアは、「企業エリア」「ソサイエティ5.0エリア」「Co-Creation PARK」の3つで構成されている。企業エリアでは、ソサイエティ5.0の実現に向けたあらゆるソリューションや製品全般、特定の分野や産業、マーケットを革新的に変革するソリューションや製品、さらにはソサイエティ5.0の実現を支える電子部品や電子デバイス、ソフトウェアなどのテクノロジーを紹介する。
ソサイエティ5.0エリアでは、ソサイエティ5.0時代の新たな社会インフラとなる技術やサービス、企業、団体、自治体の取り組みを紹介。そして、Co-Creation PARKは設立9年以下のスタートアップ企業や教育機関を対象にしたエリアで、カナダ・オンタリオ州が新たに出展するほか、JETROとの連携によって実施したJapan Challeng for Society 5.0で選出された18カ国45社のスタートアップ企業も出展する。
また、今日の会見ではCEATECアワードも合わせて発表され、総務大臣賞にNECの「スーパーシティ」、経済産業大臣賞に東芝の「フィルム型ペロブスカイト太陽電池」が選ばれた。経済産業大臣賞は2年連続で東芝が受賞した。
