世界最大級の規模を誇る自動車見本市の「パリ国際自動車ショー」（パリモーターショー2022）が、10月17日から4年ぶりに開催するという。
だが、いわゆる“ジャーマン・スリー”と呼ばれるフォルクスワーゲン（VW）やメルセデスベンツ、BMWのドイツ車のほか、日本車もトヨタ自動車などが軒並み参加を見送り、出展社数は半減。例年になく地味なパリ自動車ショーになる見通しだという。
きょうの日経も「新型コロナウイルス禍を経て、新型車の発表を主目的とした車ショーの存在価値が改めて問われている」などと報じている。
それによると、例年、来場者が100万人を超えるパリ国際自動車ショーは1898年に始まり、1976年から偶数年での開催に変更。2020年はコロナ禍で中止したため、今回は2018年以来、4年ぶりの開幕となる。
ところが、今回は、お膝元の仏ルノーや欧州ステランティス傘下の仏プジョー、ジープのほか、中国EV大手の比亜迪（BYD）、長城汽車、ベトナムのビンファストなどが出展を予定している半面、ドイツ車や日本車もトヨタ、ホンダ、さらに韓国の現代自動車など主要車メーカーは出展を見送っている。欧州市場のメーカー別新車販売トップ10のうち7社が不参加という異例の事態に陥っているという。
このため、出展企業数でも、前回（18年）の約260社から半分以下の120社弱に減少。展示会場のスペースも約10万平方メートルから約6万平方メートルへと4割縮小するほか、開催期間も前回の11日間と比べ4日間も短いコンパクトなショーになるという。
もっとも、自動車見本市は地盤沈下が激しい東京や今回のパリのショーばかりではない。日経によると、欧州ではジュネーブ国際自動車ショーは参加企業が集まらず、4年連続の中止を決めたほか、米デトロイト市で開かれた北米国際自動車ショーでも話題性に欠いていたようで、「脱ガソリン車」の加速とともに世界的にも大きな岐路に立たされているようだ。
2022年10月17日付
●共産党大会開幕、習氏政治報告、3期目へ「実績」列挙（読売・7面）
●開業150年 鉄路が進む未来は，老川慶喜・立教大学名誉教授に聞く（朝日・25面）
●衛星通信ウクライナへ無償支援、マスク氏「続ける」（毎日・7面）
●止まらぬ円安150円視野、介入警戒も円売り変わらず（産経・6面）
●航空機減便で人的ミス続発（東京・22面）
●パリ自動車ショー開幕、VW・トヨタ不在出展半減（日経・7面）
●3年ぶり「軽トラ市」スズキ・ダイハツ、トップも参加（日経・7面）
●中国でテスラ追うGM・フォード、流通革命で大競争に備え（日経・7面）
