ZFの電動化戦略…ゼット・エフ・ジャパン 多田直純 代表取締役社長【セミナー書き起こし】

ZFの電動化戦略…ゼット・エフ・ジャパン 多田直純 代表取締役社長【セミナー書き起こし】
ZFの電動化戦略…ゼット・エフ・ジャパン 多田直純 代表取締役社長【セミナー書き起こし】全 24 枚

2023年1月24日に開催された【EV海外OEM・部品メーカーセミナー】第2回 ZFの電動化戦略 の書き起こしです。

講演者:ゼット・エフ・ジャパン株式会社 代表取締役社長 多田直純 氏
モデレーター:株式会社日本電動化研究所 代表取締役 和田憲一郎 氏

講演の後に設けられたQ&A・ディスカッションでは、eAxleの好調な受注状況の背景 やZFの技術的な強み、バッテリーリサイクルやスワップに関する展望など、白熱した議論が展開されました。以下の動画で視聴可能ですので、ぜひご覧ください。動画はこちらから

(書き起こし ここから)

(※オープニング動画)

最初格好いいビデオから始めさせていただいたんですが、最初に出て来たのはフォーミュラEの車なんですね。ZFと言いますと日本ではまだあまり知名度はないんですが、世界的にみますと自動車関連のサプライヤーとしては世界で3番目の地位を持っておりまして、フォーミュラEの電動化もやっておりますし、それだけではなく各種の車両、二輪も含めて自動車用、コマーシャルトラック、それ以外に関しても電動化を進めている会社です。

そういった私どものZFの事業内容について少しお触れしますが、それ以外にも電動化に伴っていろんな影響がございますので、そういったところにも触れながらお話をしていきたいなと思っています。

最初にこのネクスト・ジェネレーション・モビリティということで、次世代モビリティというのがZFではここ数年来一つのテーマになっておりまして、単に電動化だけではなくて次世代のモビリティとしてどういったソリューションを提供できるのかということについてずっとやっておりました。

その中でも日本ではなかなか事業としてはOEMさんへの事業だけではなくて、もっと新しいエリアでZFの技術を使って何か新しい次世代モビリティに対するソリューションができないかということを考えておりまして、その辺についても今日は少し掘り下げさせていただきたいと思います。

先に配布された資料にあるかと思いますけれども、私ZFは5社目の会社になりまして、大学卒業以来30数年に渡って自動車関連のビジネスに携わっております。最初はボルグワーナーにいまして、それからボッシュ、テネコ、そしてZFに入る前はCATLの日本法人の代表をしておりました。

CATLの代表をしていた時には、やはり中国の電動化の勢いですとか国を挙げての動きに対して感銘を受けましたし、同時に放っておくと日本も危ないなという感じはいたしました。

CATLのすごい勢いをなんとか日本の方にも向けて、日本の自動車産業に貢献できないかということで、日本のOEMさんとCATLを繋ぐ仕事をして、なんとか日本にも電池を輸入していけるような、あるいは日本の自動車メーカーさんが海外で電気自動車が作られる時にCATLの電池が入っていけるような、そういう道筋を作っていくことをしてまいりました。

その中でも非常に大きな感動といいますか、びっくりしたことは、中国の自動車メーカーあるいは電池メーカー含めてですけれども、開発のスピードが非常に早い。日本の自動車を作るのにも5年や8年かかって作るのに対して、本当に1年2年で車を作ってしまうと。

1年2年の間にでも、例えば電池ですと電池のエネルギー密度はどんどん進化していく。なので開発のサイクルの中で最初に決めた仕様というのが、SOPまでずっと保たれることがなくて、その間に何回もアップデートされると。そういったスピードに対して、日本の自動車メーカーさんの開発のサイクルをどう合わせていくのかが非常に難しいところでした。

でも日本のOEMさんもその辺りよく理解されて開発のサイクルを変えてでも電気自動車に対する取り組みを促進されたというのが非常に感慨深い思い出になります。

その後ZFに入りまして、今度は電池を使ってどうやってソリューションを作っていくかというところで今頑張ってるような次第です。ちょっと前置きが長くなってしまいました。

まずあんまり面白くない話ですけれど、ZFのカンパニー・オーバービューということで、概要を少しだけお話しいたします。まだ2021年度のデータです。

総売上が383億ユーロということで。昨年2022年はまだ公式に発表しておりませんけれども、415億ユーロという結果になっていたようです。このコロナが始まって厳しい状況でしたけれども、昨年よりもかなり売上が上がったということで、一昨年よりも昨年は上がったということで非常にいい結果だったと思います。また2023年はそれよりもまだ上回るような計画を立てています。


《佐藤耕一》

日本自動車ジャーナリスト協会会員 佐藤耕一

自動車メディアの副編集長として活動したのち、IT企業にて自動車メーカー・サプライヤー向けのビジネス開発を経験し、のち独立。EV・電動車やCASE領域を中心に活動中。日本自動車ジャーナリスト協会会員

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