住友ゴム工業は3月8日、タイヤ事業で循環型経済の実現を目指すためのサーキュラーエコノミー構想を発表。タイヤ原料のリサイクル化を進め、2030年にはサステナブル原材料比率を40％に引き上げるという。
構想の名称は「TOWANOWA（トワノワ）」で、「ネーミングには、持続可能な未来とモビリティ社会が永遠に続く、その永遠の発展を支える2つの輪という意味が込められている。目指す姿は、供給網全体で資源を循環させて有効活用するとともに、センシングコアをはじめとした弊社独自のビッグデータ活用によって、お客様に新たな価値を提供することで、次世代モビリティ社会をはじめとした持続可能で、安全、安心、快適な社会の実現に貢献することだ」と山本悟社長は説明する。
具体的には、「企画・設計」「材料開発・調達」「生産・物流」「販売・使用」「回収・リサイクル」の5つのプロセスでデータを活用したサステナブル化を進める。例えば、企画・設計では、センシングコア取得データを基にタイヤ長寿命設計、モデルベース開発やAI技術を基にタイヤ軽量化・低燃費化を進めて、2027年にタイヤ重量を20％軽量化、転がり抵抗を30％低減した次世代EVタイヤを発売する。
材料開発・調達では、リサイクル原材料とバイオマス原材料を合わせたサステナブル原材料比率を2030年に40％まで引き上げ、2050年には100％にする。そのために、サステナブル原材料の採用促進と高機能化、天然ゴム改質による性能向上と生産性改善を図っていくそうだ。
