双日、ダイヘン、大日本印刷（DNP）の3社は3月14日、ワイヤレス充電機能を搭載した商用電気自動車（EV）で国内初の登録認可を取得し、公道実証を開始したと発表した。
ガソリン車からEVへのシフトが加速する中、非接触でEVに充電するワイヤレス充電技術が注目を集めている。再生可能エネルギー由来の電力によるグリーンEVインフラ事業に取り組む双日は、ワイヤレス充電システムの開発を推進してきたダイヘン、薄型・軽量なワイヤレス充電用シート型コイルを開発するDNPと、ワイヤレス充電機能を搭載した商用EVの実用化に向けて共同で取り組むことについて基本合意。同コイルを使用した車両側受電コイルおよび地上側送電コイル設備の開発に取り組み、システム化に成功した。
このシステムを用いたワイヤレス充電の実証実験を行うべく、双日が提供する商用EVにて3社合同で試作車両の開発を行い、昨年11月にワイヤレス充電機能を搭載した実証実験用の商用EVが完成。完成した商用EVの安全性を確認した後、今年2月にワイヤレス充電機能を搭載した商用EVでは国内初となる改造車登録の認可を軽自動車検査協会より取得し、公道での走行を開始した。
ワイヤレス充電は、充電器と車体をケーブルで接続する必要がないため、充電作業の負荷軽減と利便性の向上が期待されている。企業を中心にEV運用が増加する中、ワイヤレス充電の実現によって、充電ケーブルに起因するトラブルやメンテナンス費用、充電スペースの削減等が見込まれる。また自動駐車技術との親和性も高く、ドライバーを充電作業から解放する完全自動充電が可能となるため、早期の普及が望まれている。
3社は本提携を通じて、ワイヤレス充電機能を搭載したEVの車種拡大と実用化を促進し、脱炭素社会の実現に貢献していく。
