ホンダと日産自動車は8月1日、クルマの電動化や知能化に向けた戦略的協業に関する進捗状況を公表した。高度なソフトウエアを搭載するSDVプラットフォームで基礎的要素技術の共同研究や電気自動車（EV）用バッテリーやeアクスルの仕様を共通化することでも合意した。
ホンダの三部敏宏社長と日産の内田誠社長が同日揃って都内で会見し説明した。
まずSDVプラットフォームに関してホンダの三部社長は「昨今のお客様のニーズは多様化しており、それに応えていくためにはソフトウエアがもたらす自由度が必要となる。また変化のスピードが加速していく中、ハードウエア中心の進化ではそれに追いつくことはできない。そこでパーソナライズ化と短期開発を可能にするソフトウエアが価値を定義するクルマ造り、つまりSDVへの変革が必要となる」と指摘。
その上で「これを実現するには個社で取り組むよりも志を同じにする者がチームを組んでいく。つまりパートナーシップの方が極めてメリットが大きいと考え、検討を深めてきた。セントラルアーキテクチャーを含む次世代SDVプラットフォームについて基礎的要素技術の共同研究に合意し、すでに研究をスタートさせている」ことを明らかにした。
さらに「スピード感を持ってまず1年をめどに基礎研究を終えることを目指していく。そして成果がでればその後量産開発の可能性も検討していきたいと思っている」との見通しを示した。
両社はEVの基幹部品であるバッテリーおよびeアクスルの仕様を共通化することでも合意した。日産の内田社長は「ホンダ、日産ともに、これまでバッテリーやeアクセルの生産調達をそれぞれで行ってきたが、両社の仕様を共通化できれば投資負担やリスクを分散することが可能となり、またボリュームメリットによるコストダウン効果も期待できる。そのような観点で中期、短期での協業について検討をしてきた」と説明。
