トヨタ自動車と住友金属鉱山は10月8日、バッテリーEV（BEV）に搭載する全固体電池用の正極材量産に向けて共同開発契約を結んだと発表した。今後、両社で協業をさらに進めていく。
全固体電池は正極・負極・固体電解質を主な構成素材としており、現在主流の液系電池と比べて小型化・高出力・長寿命のポテンシャルを持つ次世代電池である。BEVに搭載した場合には航続距離の拡大や充電時間の短縮、高出力化などの性能向上が見込まれ、トヨタは2027～2028年の実用化を目指している。
両社は2021年頃から全固体電池用正極材について共同研究を進めてきた。研究の課題の一つである充放電による正極材の劣化対策として、住友金属鉱山の独自粉体合成技術を活用し、耐久性に優れた新たな正極材を開発した。住友金属鉱山は20年以上の電動車用正極材の提供実績を活かし、新開発正極材の供給と量産化を目指す。
両社は今後も性能や品質、安全性の向上、コスト低減など多方面での開発を進め、世界初のBEV向け全固体電池の実用化に挑戦する。本技術により自動車の未来を変え、カーボンニュートラル社会の実現に寄与する方針だ。
トヨタは創業以来、安全で環境に優しい社会の実現を目指し、コネクティッド・自動化・電動化等の新技術にも注力している。今回の協業は持続可能な開発目標（SDGs）の達成にも貢献していく。
