いすゞ自動車は11月10日、「第41回素形材産業技術賞」において「経済産業省製造産業局長賞」を受賞したと発表した。
受賞対象となったのは、藤沢工場の生産部門要素技術部、宮本工業所、互交産業が協働で開発した大型ダイカスト用高効率アルミニウム溶解炉。業界全体への展開が期待されることや、経済性と環境性を兼備した先進的かつ将来性の高い技術であることが評価された。
素形材産業技術賞は、一般財団法人素形材センターが主催し、優秀な素形材産業技術の開発により日本の素形材産業の技術水準向上に著しく貢献した技術の開発者を表彰する制度。
現在、自動車用アルミニウム鋳物製品の8割がダイカストで生産されている。その工程で最もエネルギー使用量の大きい溶解炉について、本技術により消費量を半分近くまで削減することができた。
さらに、既存の小型アルミ溶解炉に加え、この大型開発炉によりダイカスト生産の大半に対応できるようになった。近年注目されているギガキャストにも適応する。
水素やバイオ燃料、合成ガスなどの次世代燃料への対応も可能で、経済合理性を持ったカーボンニュートラル化への貢献も期待される。
同グループは今年8月に水素燃料を用いてダイカスト用高効率アルミ溶解炉を稼働する実証を行い、従来と比べ少ない量の水素による生産が可能になることを確認した。
開発した高効率アルミ溶解炉は、都市ガス以外のさまざまな燃料を用いたマルチフューエル燃焼が可能で、将来の燃料事情に合わせたカーボンニュートラル化に適用できる。
水素は燃料価格が高く、また高温で溶解し液化した金属内へのガス吸収による品質劣化の問題から、これまで鋳物製品の生産に利用することが難しいとされていた。本技術を適用することにより、国内で初めてコストと品質の両面でカーボンニュートラル化の可能性を示すことができた。
いすゞは中期経営計画「ISUZU Transformation Growth to 2030（IX）」のもと、カーボンニュートラルソリューションの推進を重要戦略と位置付けている。本開発はその取り組みの一環として、ものづくり領域からのCO2削減と環境負荷低減を実現したもので、持続可能な生産体制構築に向けた重要な技術革新となる。
