阪急電鉄と阪神電気鉄道は、沿線の鉄道・道路交差部における高さ制限情報の提供を開始した。JR西日本とマップルが共同作成したデジタルマップに、両社の情報を追加する形で実施される。
阪急電鉄の沿線では年間100件以上、阪神電気鉄道の沿線でも年間20件以上の鉄道橋への車両衝突事故が発生している。中には橋梁防護施設が大きく損傷する事例や、衝突による衝撃で積載物が落下する事例もあり、二次被害につながる危険性がある。
両社はこれまで、監視カメラや衝撃検知センサー、高さ制限の表示看板の設置など、さまざまな事故抑制対策を実施してきた。今回のデジタルマップ情報提供により、鉄道運行と道路交通の安全性向上を実現する。
デジタルマップは2022年にJR西日本とマップルが共同作成したもので、鉄道・道路交差部の高さ制限情報を記載している。マップルラボの「MAPPLEのルート探索」では、高さ制限情報を踏まえたルート探索が可能だ。
掲載される高さ制限地点数は、阪急電鉄全エリアで168地点、阪神電気鉄道全エリアで46地点。JR西日本全エリアでは1963地点となる。
JR西日本が2022年9月から先行導入している京阪神地区では、デジタルマップのPR活動を進めた結果、鉄道橋等への衝撃による輸送障害が2018年度の16件から2024年度は5件に減少。2025年度上期については2件と、減少傾向にある。
なお、本デジタルマップの高さ制限情報は参考情報であり、実際の走行にあたっては必ず現地の看板や道路標識、交通規制に従う必要がある。
