本田技研工業（ホンダ）は2月10日、モビリティを通じて自由な移動の喜びをサステナブルに提供する方針のもと、2026年4月に組織運営体制を変更すると発表した。
●研究開発の一体化で迅速な商品投入を
研究開発の一体化と事業本部の再編により、商品競争力と収益性の向上を図る。二輪・四輪・パワープロダクツ各事業の競争力を高め、市場・技術動向を的確に捉えた迅速な商品投入を狙う。
ホンダは2020年に、量産開発と将来研究を分離する体制へ転換し、既存事業の盤石化と将来成長への仕込みを進めてきた。今回の変更は、その成果を基盤に、環境変化への対応力とスピードを一段と高めるための見直しであるとする。
