スバルが5月15日に発表した2026年3月期連結決算は、売上収益が前期比2.1％増の4兆7850億円となった。いっぽう、営業利益は同90.1％減の401億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同73.1％減の908億円と大幅な減益となった。
米国追加関税や為替変動、原材料高騰に加え、米国環境規制の大幅な緩和を受けた環境クレジット関連費用やBEV（バッテリーEV）関連費用の計上が収益を圧迫した。
大崎篤代表取締役社長CEOは、「2026年3月期は、様々な外部環境の影響を受けた1年となった。米国追加関税や為替変動、原材料高騰などにより、3000億円レベルの影響が発生。加えて、米国環境規制の大幅な緩和を受け、環境クレジットおよびバッテリーEVに係る減損損失とそれらに関わる費用を計上したことにより、営業利益は401億円となった」と総括した。
なお、現時点で想定しうるバッテリーEV関連の費用は、2026年3月期をピークとして、概ね計上を完了しているという。
