上場以来初の赤字に転落したホンダが、往年の人気車種で一世を風靡したミニバンの『オデッセイ』について、国内での販売を年度内にも終了する方針を固めたという。
きょうの読売が経済面のトップ記事として報じている。直近の販売台数はピーク時から9割以上も落ち込んでいるため、「ホンダは新たな大型SUV（スポーツ用多目的車）を投入するなど、国内市場のラインアップの刷新を図る」などと伝えている。
オデッセイは、4代目の川本信彦社長時代の1994年に発売され、低床設計などが人気を集め、ミニバンブームの火付け役にもなっていた。しかし、近年の売れ筋はSUVにお株を奪われるようになってしまい、狭山工場の閉鎖に伴い、2021年末に国内生産を終了。その後は23年に中国の現地工場から“逆輸入車”として国内販売を再開していたが、ブランド力の低下とともに台数（25年実績8025台）も鳴かず飛ばずという。
一方で、記事では「販売終了は、中国の工場の稼働を適正化させる狙いもある」とも取り上げている。ホンダは中国に計120万台の生産能力を持つが、25年度の生産台数は半分程度の約63万台にとどまった。「工場の一部を今年7月に休止することも決めており、日本向けのオデッセイの生産をやめるなど体制を見直す」（読売）などと指摘。来週26日の定時株主総会を控えて赤字経営の脱却に向けた戦略見直しも気になるところだ。
2026年6月19日付
●米イラン60日間交渉開始、19日から、核・ホルムズ焦点、戦闘終結覚書に署名（読売・1面）
●株最高値7万1053円、日経平均終値、6万円突破から2カ月 （読売・2面）
●ホンダ、オデッセイ国内販売終了、年度内にもミニバン見直し、大型SUV投入へ（読売・6面）
●ニデック取締役大幅刷新、株主総会続く不正批判や不安視も （朝日・9面）
●シェンタ16万台リコール（朝日・29面）
●ホンダ社長報酬赤字責任6割減 （毎日・6面）
●金曜エンタメ、舘ひろし「コミカルな部分増幅」「免許返納!?」西野と共演 （産経・11面）
●PFAS分析、AIを活用、トヨタとコンソーシアム協業（産経・24面）
●時価総額上位様変わり、自動車業界は不振（東京・2面）
●首相、印アッサム州を来月訪問、スズキや伊藤忠、同行へ （日経・2面）
●VW、年1.1兆円コスト削減、30年までに（日経・13面）
●デンソー、ローム買収取り下げ、株主が問う1.2兆円使途（日経・15面）
