朝刊から気になるニュース、気になる自動車関連記事をピックアップ、その内幕を分析するマスコミクルージング（原則として朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版を対象にチェック）。
2006年8月2日付
●車販売32年ぶり低水準 7月前年割れ13か月連続（読売・8面）
●トヨタの張会長欠陥問題を謝罪（読売・8面）
●トヨタ、BMW向けエンジン供給終了（読売・8面）
●ヤマハ発 売上高最高に二輪好調（朝日・8面）
●ガソリン140円突破（産経・1面）
●韓国車の世界販売台数 GM大宇、現代自抜く7月中国向け好調（日経・9面）
●回転いす：国内販売、長い目で 志賀俊之・日産最高執行責任者（日経・11面）
●トヨタ、豪で生産能力4割増 中近東へ輸出拡大（日経・13面）
●自工会会長「鉄鋼生産合理化に協力」（日経・13面）
ひとくちコメント
日本自動車販売協会連合会が発表した7月の登録車新車販売台数は前年同月比9.1％減の31万7928台となり、7月としては「石油危機」で販売が伸び悩んだ1974年以来の低水準。
トヨタ自動車でも国内販売は14万4733台で3.4％の落ち込みで、きょうの各紙にも「13カ月連続前年実績割れ」など、軽自動車を除く国内の新車販売が不振を続けていることを伝えている。
一方、米調査会社がまとめた7月の新車販売によると、トヨタは前年同月比11.7％増の24万1826台。月間ベースで初めて米フォードモーター（同35.3％減，22万4130台）を抜き、米ゼネラルモーターズ（同22.2％減，40万2640台）に次ぐ2位に浮上したという。
米国勢の販売が落ち込んだのは、前年同時期に大規模な値引き販売を実施した反動とガソリン高を背景に消費者が大型車を敬遠し、燃費効率の良いトヨタをはじめ日本車にシフト。日本の自動車メーカーは国内の不振を北米など海外市場でカバーする傾向が一段と強まってきた。
