横浜ゴムは11日、2008年度第1四半期連結決算（4 - 6月）はを発表した。売上高が前年同期比1.3％増の1231億円となった。MB事業（マルチプルビジネス、多角的事業）が減収となったものの、タイヤ事業の増収が寄与した。
タイヤ事業は国内の新車用タイヤの販売が好調だったほか、新興国や資源国での海外販売が伸びた。MB事業は建設機械用高圧ホース、コンベヤベルト、防舷材の販売が伸びたが、官需の減少で航空部品の落ち込みが大きく減収となった。
営業利益は前年同期比3.3％減の41億円。原材料価格の高騰や流通コストの増加が影響した。経常利益は同6.5％増の63億円となった。当四半期中が円安基調で推移したことなどから増益を確保した。四半期純利益は同7.2％減の29億円。当期より適用される棚卸資産評価の会計基準変更で棚卸資産評価損が発生した。
事業別に見ると、タイヤ事業は売上高が前年同期比2.5％増の930億円、営業利益は同5.6％増の32億円となった。売り上げ増に加え、タイ、フィリピン、中国の生産拠点で収益改善が進んだ。MB事業は売上高が同2.4％減の302億円、営業利益が同12.1％減の10億円。航空部品の売り上げ減に加え、為替の円高ドル安や原材料高の影響が重なった。
2008年度通期の連結決算見通しは、08年5月に発表した業績予想を据え置く。原材料価格は引き続き高騰を続けているものの、為替相場は期初想定に比較して主要取引通貨であるドル、ユーロがともに円安傾向に推移していることから。
売上高は前期比2.5％増の5650億円、営業利益は同21.5％減の260億円、経常利益は同10.6％減の225億円、当期純利益は同38.3％減の130億円を予想している。
