New Education Expo 2014の専門セミナーで、6月7日、「普通教室での1人1台のタブレット端末環境、導入から活用までのポイント」と題したパネルディスカッションが開催され、玉川大学と内田洋行による、平成25年度の共同研究プロジェクトの成果が発表された。
パネラーとしては、学校現場から、世田谷区立東玉川小学校 教諭の川村健輔氏、荒川区立第三峡田小学校 校長の大塚昌志氏の2名。調査研究事務局から、内田洋行教育総合研究所の井上信介氏、内田洋行公共本部の森下誠太氏の2名。研究者として、横浜国立大学教育人間科学部 教授の野中陽一氏、富山大学人間発達科学部 准教授の高橋純氏が登壇した。コーディネーターを務めたのは、東北大学大学院情報科学研究科 教授の堀田龍也氏。堀田氏はこの共同研究の代表者で、平成25年度まで玉川大学大学院教育学研究科の教授であった。
最初に堀田氏から、今回の調査の趣旨説明があった。その中で堀田氏は、「数年後には、タブレットPCなどの1人1台の端末が普通の学校の普通教室に入ってくる。その時に教育委員会、学校の管理職や教師がどう受け止めればいいのか、『現実的なICT活用』をキーワードとして調査研究を進めてきた」と説明した。
次に、井上氏が調査の概要を説明。東玉川小での調査研究は世田谷区教育委員会との連携によって実現したもので、この調査研究は2年度目。東玉川小の普通教室には、大型テレビや実物投影機はすでに配備済みで、そこにタブレット端末を50台配備したという。そのうち36台を6年1組（児童35名、教師1名）の専用とし、この1人1台の環境で情報端末が活用される様子を観察調査した。
実証実験の環境構築については森下氏が説明。大型テレビと実物投影機が配備済みの6年1組の教室に、ハードウェアとして、大型テレビを電子黒板化する電子黒板ユニットや無線LANアクセスポイント、タブレットの充電保管庫などが配備された。また、ソフトウェアとしては、児童用タブレットPCと教師が操作する電子黒板を連携させる授業支援システムや、児童がタブレットPCで利用する学習支援ツールなど、総務省のフューチャースクール実証実験と基本的に近しい機器・ソフトウェアが用意された。
また、大量のタブレットPCの充電に対応するための電源工事や、無線LANからのネットワーク接続が世田谷区教委のセキュリティポリシーに沿うように接続したが、堀田氏からは、そのために必要な教委との調整に非常に時間がかかったことが明かされた。
続いて、電子黒板や1人1台のタブレットPCを活用して授業を進めることになった川村氏から、東玉川小の取り組みや自らの授業実践について説明があった。前述のとおり、以前から全教室に大型テレビと実物投影機が導入されている東玉川小の子どもたちは、実物投影機の焦点を合わせたり拡大したりといったICT操作に慣れており、この調査の開始前から1人1台の端末環境を受け入れる下地ができていたと説明。
授業支援システムの巡回機能によって、複数の児童用タブレットPC画面を電子黒板に順々に映し出すことが容易にできる。そのため、国語の自分の意見をまとめて伝える学習では、自分の考えに自信を持てない子が、他の子も自分と同じような考えであるということを知ったり、自分と異なる、ほかの子の考えを参考にして自分の考えを深めようとするなど、電子黒板と1人1台の環境は、自分の考えを持つことに対して効果的だったという。
現在の1人1台の端末環境の一番の課題として、川村氏は機器のトラブルを挙げた。いくらそれまで授業がスムーズに進んでいても、機器のトラブルによって授業が止まれば児童の思考も止まってしまう。授業で機器を活用するためには、機器がトラブルなく動作するということがもっとも重要だと訴えた。
高橋氏からは、東玉川小の教師を対象に実施したアンケートやインタビューの結果が発表された。4人の教師に対する事前アンケートの結果、情報端末の利用に対する期待としては、おおまかに「課題解決学習での活用」「多様な考えに触れやすくなること」に集約された。また、不安としては、「教材コンテンツが不足しているのではないか」ということと「機器のトラブル」に集約されたという。
導入後のインタビューでICTの活用について尋ねたところ、役立った・有効だった点として「授業支援システムの、子どもの意見の配信・回収、自作教材の提示する機能」や「タブレットPCのカメラ・ビデオ機能」が挙げられた。一方、「トラブルが心配」という回答もあったが、これは事前のアンケートと共通しており、導入後もずっと機器のトラブルに悩まされてきたことがわかる。その他、「教材コンテンツをさらに活用したい」という声があったが、それは、コンテンツの不足や探しにくさの現れではないかとの考察であった。
野中氏は、5年生と6年生の児童を対象に、自己評価にもとづく情報活用能力の変容を、授業実践の開始前後にアンケート調査。その結果、いずれの項目も事後のほうが事前と比べて得点が伸びていたという。野中氏は「限定的にしか言えないが」と断った上で、情報活用能力の向上自体を目的とする授業が頻繁でなくても、授業の中で端末の利用頻度が向上することで、情報活用能力の向上には効果があることが示された。また、全体的に児童は、「タブレットPCを利用した授業は楽しい」「進んで参加できた」と感じていた。自分の意見や考えを説明したり、友達やクラスで話し合ったりする際にうまく活用できていると感じている児童の割合が高かったという。
ただ、「集中して授業に取り組めたか」については、「できていない」という児童の割合が、他の質問項目と比べて若干高くなっている。堀田氏と川村氏は、授業ではなく、「吸引力の強い」タブレットPCという機器自体に集中していたのではないか、という。野中氏は、児童が授業に集中できるような配慮が求められるのではないか、と述べた。
第1部のまとめの中で堀田氏は、環境整備の面では、1人1台の端末環境はこれまでのICT活用の延長であり、電子黒板などのあとにタブレットPCを導入するなど、導入の順序が重要であることを示唆した。また、子どもの側の課題としては、自分のタブレットPCに対し必要以上の設定変更を試みる子がいたことを例に挙げ、子どもがICTに「慣れすぎる」という、モラルとも関連する問題をどう指導していくべきか、という課題も見えてきたという。
また、授業実践の観察調査に行った森下氏が、授業中にICTのトラブルに遭遇して技術サポートせざるを得なくなる場面が多々あったことを引き合いに出し、現在の機器は、教師だけでトラブルなく活用できるものではまだなく、授業で活用するためには外部からのサポートが必要だというのが現実であると述べた。同時に、そういったトラブルの発生が少なくなっていったときに教師はどのような授業をしていかなければならないかを、今のうちに明らかにしていく必要があるとも語った。
