親の経済状態が子どもの肥満に影響を与えることを明らかにする研究結果が発表された。家計支出が下位3分の1の世帯での青年期の肥満の割合は、上位の世帯の約3倍だった。
調査は、日本医科大学の可知悠子助教らが「親の経済格差が子どもの肥満に及ぼす影響」に関して、全国から無作為抽出した学童期（6～11歳）と青年期（12～18歳）の子ども各397名を対象に行った。日本疫学会が公式に発行するオープンアクセスの学術雑誌「Journal of Epidemiology」に5月23日発表されている。
肥満に該当したのは、全体では学童期で12.3％、青年期で9.1％だった。
論文では、世帯人数を調整した月間の家計支出額をもとに世帯を3群に分け、それぞれの肥満の割合を調べた。学童期では、家計支出が下位3分の1の世帯（平均家計支出額15.0万円）での肥満は14.1％、上位の世帯（39.0万円）では12.0％と、世帯間に大きな差は見られなかった。
青年期では、下位3分の1の世帯（平均家計支出額16.5万円）での肥満は15.1％、上位の世帯（45.2万円）では4.8％となり、調整後オッズ比では3.4倍の差があることがわかった。
欧米では親の経済状況が子どもが肥満リスクにつながるという報告が多数あるが、日本でも同様の傾向にあることが明らかになった。
