東京ビックサイトで開催された「教育ITソリューションEXPO」で、安川情報システムと広島県教科用図書販売（広教）は情報モラル教材、アデッシュのスクールガーディアン事業部は炎上を未然に防ぐサービス「スクールガーディアン」をそれぞれ展示した。
広教が販売する情報モラル教材は、幼少期からスマホやタブレットなどデジタルデバイスに親しんだ世代が、小学生や中学生になってインターネットを利用、ネットゲームやSNS、掲示板、メールなどさまざまなメディアで危険性に気づかず個人情報を晒したり、他人を誹謗中傷することを防ぎ、ネットのマナーなどをいちから学べるというもの。
CDやDVD-ROMで提供される実例に基づいたアニメーションや、教員向けの指導用資料集、道徳用読み物、ネットモラル検定問題集、また、保護者向けの教材「子どもと学ぶネットモラル」などから構成されている。すでに1,000校以上が導入済みだという。
広教のブース担当者によると、「現在、学校ではネット教育に割く時間が取れないのが実情で、教員も十分な情報を持っていないことも少なくない」という。教材は家でも観ることができ、保護者も子どもと一緒に正しい知識を学べる。また、懇談会などでそのまま利用できるプリント資料も用意されているほか、教材は毎年改定され、最新動向に対応。高校生、大学生、社会人には「e-Security Next」（e-ネク）がある。
一方、「スクールガーディアン」は、ネットでのいじめ、学校裏サイトなどのネットパトロールを行うサービスで、できる限り迅速に書き込みの削除などを行い、炎上を防止する。「スクールガーディアン」は2007年に起きたネットいじめによる生徒の自殺事件を契機に立ち上げられたサービスで、学校単位で契約し、学校名など3つのキーワードでネットを検索、独自のアルゴリズムを採用したツールでネットをパトロールする。
検索では奥深くまでたどり、住所や名前などがさらされている場合は即座に削除を申請する。それ以外の場合は、契約時に学校と細かく打ち合わせた内容に沿った措置を取り、ネットいじめなどを未然に把握するほか、問題発言や行動のある生徒には注意し、トラブルを事前に防ぐ。
年1回の報告書の提出を行うプランが年間19万円（削除申請は随時）から提供
しており、契約校は全国で170校以上にのぼるという。
安川情報システムでは情報モラル教材を「DotSchool 事例で学ぶNetモラル」として販売するほか、「スクールガーディアン」と提携した「Netスクールパトロール」というサービスを提供するとのこと。「スクールガーディアン」のツールを使用し、目視によるネット監視を行うオペレーターは、実際に子どもを持つ者が担当し、親の目線と子どもの目線の両方のアプローチで監視を行っているという。
