帝国データバンクは14日、「“本業”の現状と今後に対する企業の意識調査」を実施。その結果、創業時（設立時）と現在とを比較して、本業が変化した企業が47.7％と約半数に及んだ。
本業が変化したきっかけとして最も多く挙がったのは「本業以外の事業の拡大」で50.4％。以下、「本業の競争激化・競争力低下」が43.9％、「本業の市場縮小」が41.8％と続いた。
そこで、今後10年間で自社の本業が変わる可能性について質問すると、「可能性はある」という回答は47.8％と、こちらも約半数を占めた。これは「可能性はない」の33.1％を、14.7ポイントも上回っている。
今後5年～10年程度の見通しで本業の市場の将来性を尋ねると、「縮小見込み」（「縮小する見込み」「やや縮小する見込み」の合計）が47.5％。一方、「横ばい見込み（変わらない）」は27.7％で、「拡大見込み」（「拡大する見込み」「やや拡大する見込み」の合計）は19.7％にとどまった。
なお、今後実施・検討する事業展開については、「本業の国内取引先を深める（深耕）」（58.0％）と「本業での新商品・サービスの展開」（57.5％）が過半数という結果に。「本業以外の事業（既存の別事業）の拡大」（27.4％）と「新規事業への参入（多角化）」（25.8％）は3割を下回った。これらの結果を見ると、本業の拡大を目指しつつも、実際には本業の変化を余儀なくされている企業が多い状況がうかがえる。
