米国の大手自動車部品メーカー、デルファイ・オートモーティブ（以下、デルファイ）は2月4日、2015年通期（1-12月）の決算を発表した。
デルファイは、もともとGMの部品製造子会社。1999年にGMから分社し、独立した企業となった。しかし、2000年代に入って経営状態が悪化。2005年10月、日本の民事再生法に当たる米連邦破産法11条の適用を申請し、事実上、経営破綻した。その後、経営再建を進め、2011年11月、米国ニューヨークの証券取引所に再上場を果たしている。
今回、発表された2015年通期の決算では、売上高が152億ドル（約1兆7813億円）。前年同期に対して、2％の減少となった。
一方、2015年通期の調整後の営業利益は、19億7100万ドル（約2310億円）。前年同期の19億2500万ドルに対して、2.4％増えている。
減収となった背景は、為替相場の影響が大きい。南米での売り上げが、19％減と落ち込んだのも要因。そんな中、2.4％の増益を達成したのは、アジア太平洋と欧州、北米事業が好調だったことと、コスト削減効果による。
デルファイのケビン・クラーク社長兼CEOは、「厳しい世界市場にも関わらず、デルファイのグローバルチームが2015年、力強い業績を残した」と述べている。
