デジタルアーツ株式会社は3月22日、教育関係者を対象に実施した情報モラル教育についてのアンケート調査の結果をまとめ、発表した。この調査は、同社が自社ホームページで無償提供している、情報モラル教育の学習資料をダウンロードした教育関係者を対象に実施したもの。有効回答数は77。
調査結果によると、情報モラル教育の実施状況は、児童・生徒向けは「している」が79.2％、「していない」が15.6％、「検討中」が5.2％。保護者向けは「している」が50.6％、「していない」が39.0％、「検討中」が10.4％であった。情報モラル教育の必要性については、児童・生徒向けで92.2％、保護者向けで72.7％が「非常に重要」と回答している。
特に教育・指導が必要だと思う事項は「SNSへの個人が特定できる情報や写真、動画の投稿」が97.4％、「メールやメッセージアプリを使ったいじめ」が82.9％、「炎上を引き起こすような書き込みや投稿」が77.6％となった。実際に児童・生徒がトラブルに巻き込まれたケースは、全体の63.6％が経験しており、その内容は「誹謗中傷の書き込みをされた」が73.5％、「誹謗中傷の書き込みをした」が67.3％、「個人情報をインターネットに公開した」が61.2％となっている。
