ブリヂストンは6月10日、経済産業省と東京証券取引所が共同で紹介する「攻めのIT経営銘柄」に2015年度に引き続き、2年連続で選定されたと発表した。
攻めのIT経営銘柄は、経済産業省が東京証券取引所と共同で2015年度より開始。ITの活用による企業の製品・サービス開発強化や、ビジネスモデル変革を通じて新たな価値の創出、およびそれを通じた競争力の強化を目指す経営に優れた上場企業が選定の対象となる。
ブリヂストンは、「2015中期経営計画」で重点課題の一つに「技術／ビジネスモデルのイノベーション」を掲げ、現在戦略的にIT活用を推進。2015年にタイヤから接地面の情報を収集、解析する路面状態判別技術を実用化。彦根工場では、最新鋭の技術・設備を導入し、IT化や自動化を含めたタイヤ生産ラインの再設計を行うことで、品質向上と生産効率の改善を図っている。
また、鉱山・農業機械向け事業では、運行中の建設・鉱山車両用タイヤの空気圧・温度をリアルタイムで運転手や運行管理者に送信する「B-TAG」システムや、鉱山等で使用されるコンベヤベルトの摩耗状況を自動で把握できる「MONITRIX」を開発している。
今回、これらの取り組みが評価され、昨年度に引き続き「攻めのIT経営銘柄」として選定された。
