英国ロンドンの調査会社、アーサー・ディ・リトル（ADL）は3月29日、調査レポート、「The Future of Automotive Mobility」を発表した。
このレポートは、顧客や業界関係者、政府関係者など、6500名の世界的調査に基づき、電気モビリティ、カーシェアリング、自動運転という大きな流れが、将来の世界の自動車のエコシステムや販売にどのような影響を与える可能性があるのか、検証したもの。
レポートによると、11の大都市圏が2030年までに、新しい形の都市モビリティを形成。世界の自動車販売台数は、現在よりも39％増加し、年間1億2100万台に達し、52の先駆的都市では、販売台数は34％増加し、1億1900万台に到達するという。
また、自動運転については、都市では「ロボットタクシー」が普及すると予想。100近い大都市の実際のモビリティデータに基づき、ADLはロボットタクシーがモビリティ挙動や自動車販売台数に与える影響をシミュレートしている。
ADLの自動車部門パートナー、クラウス・シュミッツ氏は、「このレポートでは自動車サプライヤーのピラミッド内において、新たな役割がどのように作られつつあるかを詳細に紹介した。電動ドライブトレインへの転換や、ソフトウェアの重要性の高まりが、さらなる検討要素になるだろう」と語っている。
