GfKジャパンが発表した2017年のドライブレコーダー販売台数は前年比38％増の109万台と大幅に増加した。
あおり運転による交通死亡事故の発生や、ドライブレコーダーに記録された危険なあおり運転が報道されたことなどから、需要が急増し、大幅に販売が伸びた。
ドライブレコーダーの販売台数は全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット通販などの販売実績を基にまとめたもの。
2017年のドライブレコーダーの国内販売台数は同38％増の109万台となった。認知度の上昇に伴い市場は拡大を続けている。
2017年はあおり運転が発端とされる死亡事故の報道を受け、10月中旬以降、販売が急伸。月別の販売台数を見ると、1～9月期では前年同期9％上回る程度だったが、10月は前年同期の2.6倍、11月が2.4倍、12月が1.7倍と大きく伸びた。
メーカー数とモデル数ともに増加傾向にあり、2017年は70強のメーカーから600以上のモデルを販売した。平均価格は前年から1％上昇し1万4000円。高価格帯製品と低価格帯製品へニーズが二極化しており、価格帯別数量構成比では、2万円以上の高価格帯が前年の17％から19％へ、5000円未満の低価格帯が前年の11％から14％へと比率が拡大した。
事故の報道があった10月以降では全方位的な撮影ができる製品など高価格帯製品が伸びており、12月では2万円以上の構成比は26％に達した。
また、2017年に販売されたドライブレコーダーの機能面では、車が急ブレーキなどの突発的な衝撃を受けた際に役立つ衝撃検知機能の搭載は数量構成比で9割を超えた。前方衝突警告機能や車線逸脱警報機能といった運転支援機能は前年の19％から31％へ、夜間モードは60％から68％へと拡大した。カメラ画素数別では200万画素以上が前年の73％から78％へと拡大した。
