矢野経済研究所は12月2日、リチウムイオン電池主要4部材の世界市場を調査し、車載用などのリチウムイオン電池セル用途や主要4部材の出荷動向、国別の設備投資、部材価格の動向などを発表した。
それによると2018年のリチウムイオン電池主要4部材世界市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比34.2％増の196億6742万4000ドルと推計。
リチウムイオン電池の世界市場は2016年以降、車載用が牽引するかっこうで成長が続いている。車載用はこれまで、補助金政策で成長を続けた中国市場で2019年からは環境規制が施行され、外資系自動車メーカーの電動車ラインナップ分の需要が動き始めている。
欧州では乗用車のCO2排出量について2021年の目標値を平均95g／kmとする規制を実施予定で、2020年代前半までは欧州でも自動車メーカーの電動車の拡大が続くと見られ、車載向け主要4部材需要も引き続き拡大すると予測する。
2018年のLiB主要4部材世界市場（メーカー出荷数量ベース）も、引き続き中国メーカーが存在感を維持している。出荷数量における国別構成比で、中国は正極材が63.6％、負極材が74.0％、電解液が69.7％、セパレーターが56.7％で、6割以上となっている正極、負極、電解液に続き、セパレーターも2018年で6割に迫る勢い。
日本はセパレーターが引き続き30％台を維持しており、他の部材は10数％～20数％台。今後、欧州自動車メーカー、日系自動車メーカーの車両電動化で車載用セル向け需要増が日系部材メーカーの伸びをけん引すると予測する。
将来展望では、2019年からの中国の環境規制や、欧州で2021年に予定されている乗用車のCO2排出量の厳しい規制値によって世界市場では2020年代前半まで、自動車メーカーの電動車ラインナップが拡大する見通し。これに伴って車載用の生産拡大が続くことで主要4部材需要の拡大は今後も続くと予測する。2022年の世界市場は334億0356万1000ドルと予測する。
ただ、これまで電動車市場をけん引してきた中国で補助金制度が終了した後、容量よりもコスト重視の観点からLFP正極材や乾式セパレーターが見直される可能性があると指摘する。また、世界的にはハイブリッド車が中長期的に成長する可能性も考えられ、この場合、これまでの高容量一辺倒の開発とは違う方向での取り組みが求められることが予想される。
これまでの容量価値に加え、今後の電池開発ではリユースの観点から寿命価値という新たな開発の方向性が加わる可能性があり、主要4部材に対する需要も変化する可能性があると指摘する。
