ホンダが2005年度から始める次期中期計画のひとつの方向性として「日本のマザー機能」の強化を掲げた。「グローバルな発展を支えるのは日本からの技術発進力」（福井威夫社長）と、商品技術、生産技術の両面から「日本発」を強く意識した活動を展開していく。高度なグローバル生産体制を築き、各地域の自立を推進してきたホンダだが、魅力ある製品の開発やコスト競争力ある生産には、日本本社の一層の影響力行使が必要との結論に行きついた。
●「現地化」徹底から、マザー機能強化に回帰?
福井体制2年目を迎えたホンダは、05年度から次期中期計画（3カ年）をスタートさせる。7月の年央定例会見で福井社長は、次期中計の方向性として（1）研究開発、（2）製造現場、（3）営業現場、（4）日本のマザー機能---の4領域での「ホンダの源流強化」に取り組む方針を強調した。
「源流強化」は福井社長が就任以来、「ホンダらしさ」とともに社内外に訴えているキーワード。開発や生産、販売などあらゆる領域でホンダらしさを際立たせるには、いま一度「源流」に遡って仕事を見直そうということだ。福井社長は、その結果として「ホンダブランドをより強くするのが究極の狙い」という。
次期中計で重視する4領域に、日本のマザー機能強化を挙げたのは、「現地化」を徹底してきたホンダだけに、やや唐突感がある。自動車の海外展開はホンダに限らず、同じ車種を生産している日本工場が「マザー工場」となって設備の導入から試作、技能工の研修など、全面的な技術指導を行う。
そうしたスタイルをいち早く確立したのも、1982年に日本メーカーのトップを切って米国で乗用車生産を始めたホンダだ。一方で、80年代からはヒト、モノ、カネの「現地化」も徹底した。資金、人材、さらに開発を含むモノの3要素すべてで現地化を進めるというグローバル戦略だ。
同じ『アコード』でも日本向けと北米向けでデザインが大きく異なるように、すでに北米で販売する車の大半は現地主導で開発された専用モデルとなっている。マザー機能の強化は、いわば「母離れ」が進んできたなかでの日本回帰ということになる。
●「現地化」徹底から、マザー機能強化に回帰?
●国際競争力向上に日本が中心的役割を
●「強い母」は回り道でも勝つ
