気になるニュース・気になる内幕…今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップ、内幕を分析するマスメディアクルージング。
2009年11月5日付
●日産1200億円営業黒字、10年3月期予想 中国好調で上方修正（読売・2面）
●パナソニック、三洋TOB 世界戦略「電池」で強化、太陽光、自動車「環境革命」に対応（読売・9面）
●「無料高速」JR、バス悲鳴（読売・35面）
●トヨタ、F1完全撤退、参戦8年日本勢姿消す（朝日・1面）
●オペル売却撤回、GM、拡大戦略へ転換、欧州市場に足場残す（朝日・13面）
●「地味」な東京モーターショー、入場者激減61万人（毎日・8面）
●環境税来年度見送りも、暫定税率廃止財源確保が課題に（産経・3面）
●次世代車戦略研究会発足、国際標準狙い海外に対抗（産経・11面）
●無念の涙 F1撤退（東京・1面）
●トヨタ、中国に開発拠点、現地専用車投入へ、来年にも、最大市場で追い上げ急ぐ（日経・1面）
●ヤマハ発動機、1587億円の最終赤字、1-9月、二輪車販売不振で（日経・17面）
●下関三井化学、工場爆発2棟全壊（日経・39面）
ひとくちコメント
きのうは自動車担当の記者は大忙しの一日だったことだろう。横浜では日産自動車が09年9月中間決算を発表。千葉では東京モーターショーが閉幕した。そして、東京ではトヨタ自動車が「F1レース完全撤退」の緊急記者会見を行った。さらに、見逃してならないのは、経済産業省が次世代車戦略研究会を発足、その初会合が開かれたことである。
きょうの産経などがその設置の狙いなどを詳しく報じているが、ひと言で表現すれば、電気自動車など「次世代自動車」の国際競争力確保に向けた研究会である。電気自動車の核技術となる燃料電池の開発体制や国際標準化への対応など、普及に向けた課題を洗い出し、来年3月をめどに基本戦略をまとめるという。
注目は研究会のメンバー。日本自動車工業会の青木哲会長（ホンダ会長）をはじめ、自動車、電機、エネルギー業界の幹部が名を連ねていることだ。増子輝彦副経産相は「オールジャパン体制で取り組んでいく」と強調したそうだが、研究会は今回の東京モーターショーでも露呈された業界間、企業間の足並みの乱れを解消する絶好の場にもなることを期待したい。
それにしても、「地味な東京モーターショー、入場者激減61万人」（毎日）、「F1よりエコカー」（読売）、「パナソニック、三洋TOB入り、巨大家電狙うエコ覇権、電池分野に照準」（朝日）、「日産、中国で販売好調、営業黒字に転換へ」（毎日）、「トヨタ、中国に開発拠点」（日経）など、 きょうの紙面は大きな曲がり角を迎えた自動車産業の将来像を占う記事が目白押しである。
