動力は10％、燃費は20％の向上がターゲット
トヨタ自動車がエンジン性能強化にも力を注ぐ。トヨタといえばハイブリッド車（HV）や燃料電池車（FCV）といった環境対応の電動化技術で先行し、2050年にはエンジンのみで走るクルマを「ほぼゼロ」にすると宣言してきただけに、ちょっと意外に受け止められるかもしれない。だが、エンジン車ゼロに至る過程での量的な主役はPHV（プラグイン・ハイブリッド車）やHVといったエンジン搭載車であり、その技術強化は重要かつ急がれるテーマなのである。
エンジン性能の強化方針は、動力機構（パワートレイン）を担当する社内分社組織として今年4月に発足した「パワートレーンカンパニー」のプレジデントである水島寿之専務役員らが、このほど記者会見して発表した。エンジン単体をはじめ、HVシステム、変速機（トランスミッション）の3ユニットの目標性能や市場投入計画などを明らかにした。
これらは同社の新しい開発手法で、15年末に発売した4代目『プリウス』に初適用されたTNGA（トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー）の一環として取り組んでいる。エンジンではコンパクト化や低重心化、高速燃焼技術などを、またトランスミッションでは、8速・10速AT（自動変速機）といった多段化や高効率化などを追求、高い動力性能と環境（燃費）性能との両立を図っていく。こうした新開発のユニットを搭載した車両は、動力性能（一定範囲の加速性能）で約10％、燃費性能では約20％の向上を実現するという。
5年間でエンジン、HVシステム、トランスミッション計19機種を集中投入
今後は世界各地域で環境規制が強化されることからも、製品投入も加速させる方針だ。車両への搭載が始まる17年から21年までの5年間で、3ユニット合計で19機種を集中投入する。内訳はエンジンが9機種、PHV用を含むHVシステムが6機種、ATやCVT（無段変速機）などトランスミッションは4機種となっている。水島専務はこれらを搭載した車両のグローバル販売は「21年までに年100万台のペースで増加させ、一気に展開したい」と表明した。
計画通りに投入が進めば、21年には日米欧と中国で販売するトヨタ車（レクサス含む）の6割以上が新エンジンなどの搭載車になる。また、同年にこれらの地域で販売するトヨタ車のCO2排出量は、燃費性能の向上分だけで15年実績に比べて15％以上の削減が可能としている。
CO2削減への確実、着実、現実的アプローチ
今回の記者会見では、17年に商品化されるエンジンとして「直列4気筒2.5リットル直噴ガソリンエンジン」のカットモデルなども展示された。トヨタは、TNGAによるこうした新世代シリーズを「ダイナミック・フォース・エンジン」と名付け、この2.5リットルが第1弾となる。ガソリン車用とHV用の仕様があり、熱効率はそれぞれ40％と41％と、同エンジンでは世界最高レベルを確保した。このエンジンは、北米市場を中心とした同社の中核セダン『カムリ』の全面改良モデル（HVも含む）にまず搭載される見込みだ。
エンジンの開発ではTNGAの特徴である設計の「モジュール化」も採用した。最適な燃焼のための吸排気バルブの配置角度や、ピストンの直径とストロークの比率などを導き出して共通化（＝モジュール化）し、小排気量から大排気量に至るまで採用するのだ。新エンジンシリーズが完成すれば、同社のエンジン種類は約40％もの削減が可能という。モジュール化によって異機種の混流生産もできるため「開発効率だけでなく生産性向上にも大きく貢献できる」（水島専務）ことになる。
こうしたエンジンなど動力機構の開発強化について水島専務は、CO2削減に向けた「確実、着実、現実的で実行効果が期待できる取り組み」と指摘した。同時に高い動力性能によって「トヨタの走りを変えることも意図している」と強調する。1か月後に迫った17年のデトロイトモーターショーで初披露される次期カムリの性能諸元に注目したい。
